結婚は人生の最大のイベントです。そして今までと生活が大きく変わります。まさに人生の転機点、パートナーとの将来のために結婚のタイミングで保険の見直しを考える人が多くいると思います。では保険見直し相談はいつ受ければいいのでしょうか？ここでは結婚が決まった人がいつ保険見直し相談を受ければいいのか詳しく説明していますので、ぜひ参考にしてください。
目次
結婚前の保険見直し相談について
結婚が決まった二人にとっては明るい未来しか考えられないと思います。そのためにはパートナーとの生活を確かなものにしなければいけません。そのために結婚前にすべきことは何なのでしょうか？そこでここでは結婚前の保険見直し相談について詳しく説明しています。
結婚前に確認すべきことは？
結婚が決まったとはいえ、お互いの考え方や価値観が違うのではないかと思います。これから一緒に暮らしていく上で、働き方や生活の仕方などを結婚する前に話し合う必要があります。今後のことを考えお互いのことをしっかり明確にして将来について話し合いましょう。
まず年収や働き方についてです。女性側が結婚後、家庭に入り夫の扶養になるのか、子供が生まれるまで働くのかなどをお互いどのように考えているのか確認します。またお互いに共通の夢があるのか、家を持ちたいのか、貯蓄がどれくらいあるのかなどを明確にします。保険についても加入しているのか、また過去に入院したことがあるのか、持病があるのかを知る必要があるでしょう。
結婚前に加入している保険の状況は？
就職をしたときに勧められて保険に加入した人や、親御さんが保険をかけてくれている人もいると思います。保険に加入している場合は加入している保険の状況を知る必要があるでしょう。
確認すべきことはどのような保険に加入して保障はどのようなものか、払っている保険料や払込期間、誰が払っているのか、受取人は誰かなどです。
結婚後の保険見直し相談について
結婚すると、独身のときとガラリと生活が変わります。すでに保険に加入している場合や新たに保険に加入するにしてもどのような保障が必要か、保険見直し相談を受ける必要があるのです。そこでここでは結婚後の保険見直し相談について詳しく説明しています。
加入している保険を継続する場合
結婚前に加入していた保険をそのまま継続する場合は変更の手続きが必要です。姓が変わる場合は名義変更、住所が変わる場合は住所変更、受取人を変更する場合は受取人変更をします。
受取人はお互いの保険の受取人を配偶者に変更するのが一般的です。しかし受取人を誰にするかによってかかる税金が変わってきます。死亡保険金の場合、受取人が配偶者だと相続税が適応しますが、実質1億6,000万円まで非課税となります。受取人が配偶者以外だと死亡保険金を一時所得とみなして所得税が適応される場合や、贈与税が適応される場合があります。ですので、配偶者以外を受取人にする場合は保険見直し相談で相談することがおすすめです。
加入している保険を継続する場合には保障額の変更は必要？
自分にもしものことがあった場合、パートナーに負担をかけないために保障が必要です。病気になったときのための医療保障や、亡くなったときのための死亡保障が必要となります。加入している保険の保障が必要とする保障より少ない場合は、保障額を増やす必要が出てくるでしょう。また多すぎる場合は結婚生活の負担にならないために減らす必要があります。
公的保障
公的保険は加入が義務付けられている健康保険や社会保険です。もしもの場合公的保障が受けられます。死亡した場合の公的保障は遺族年金や死亡退職金・弔慰金、住宅ローンの団体生命保険、健康保険の埋葬料です。公的保障は自営業や会社員、公務員など職業によって受け取れる保障が変わってきますので詳しいことは保険見直し相談で相談してみましょう。
健康保険の負担額は3割ですが、医療費が高額になった場合「高額療養費制度」で負担額を軽減できます。
ほかに労災保険で「療養給付」や「失業給付」、雇用保険で「失業給付」「育児休業給付金」「介護休業給付金」などが受け取れる場合があります。
新しく保険に加入する場合
結婚後に新しく保険に加入する場合は、医療面を重視するのか、死亡後の保障を重視するのかによりどんな保険が必要か変わってきます。パートナーとよく話し合い保険見直し相談を受けるのがおすすめです。
保険の種類には「死亡保険」「医療保険」「がん保険」「個人年金保険」などがあります。「がん保険」は近年では重視されていることが多い保険です。がんの場合は保険が適用されない治療が多いので、治療費もかかるといわれています。「個人年金保険」は公的年金だけでは生活が難しくなってきたので、老後のために加入する人も増えてきています。
夫婦型・家族型
夫婦型とは特約として配偶者まで保障を広げた保険です。二人別々に保険に加入するより保険料が安くなります。家族型は子供まで保障の範囲になります。1つの保険で家族全員の保障をします。しかし契約者が死亡すると、特約として保障している配偶者や子どもの保障はなくなります。もちろん離婚した場合は配偶者の保障はなくなります。一般的に入院給付金は被保険者の6割～8割です。
結婚後の女性の保険見直し相談
近年では結婚前から女性が保険に入っていることが多くあります。多くの女性は結婚前から仕事を持っており、結婚後もそのまま仕事を続ける人も少なくはありません。加入している保険を続けるか解約するか、また保険に加入してない女性は新たに加入する必要があるかなど、女性の結婚後の保険の見直しについてここで紹介しています。
医療保障
結婚前に保険に入っていない女性の方は医療保険には入っておく必要があります。異常妊娠や異常分娩などが起きる可能性があるからです。できれば妊娠前には入っておくべきです。妊娠がわかると加入を断られることもあり、「条件付き」になってしまいます。結婚前及び結婚直後の健康なうちに、医療保険には入っておくことが大切です。また女性特有の病気に手厚い保障がある女性保険や、女性疾病特約のある保険に入ることを検討するのもよいでしょう。
生命保険
女性の場合、通常離婚することなく生涯過ごすことができれば夫の生命保険の夫婦型の特約をつければ最低限の保障は得られます。しかし離婚してしまった場合は保障がなくなってしまいます。できれば 女性も自分の生命保険を持つことをおすすめします。女性の場合一般的な死亡保険金は、300万～1,000万が目安とされています。離婚したとしても保障が確保でき、前述した女性保険や女性疾病特約のある保険に入ることをおすすめします。
結婚前・結婚後の保険見直し相談についてのまとめ
結婚が決まったらぜひ受けたいのが保険見直し相談です。いろいろと準備しなければいけないことがあり後回しになりがちですが、パートナーとの豊かな生活を送るためには保険を見直す必要があります。お互いがどのような生活を望んでいるかを結婚前にしっかり話し合い既存の保険があればその保険の状況をきちんと把握する必要があるのです。
結婚後は共働きなのかどちらかが家庭に入るのか、将来何を望むかなど夫婦でしっかり話し合い、既存の保険を継続するのか、新たに保険に加入するのかを保険見直し相談で相談しましょう。女性の場合は妊娠、出産を考慮し妊娠前には医療保険に加入することをおすすめします。できれば夫の保険の夫婦型や家族型ではなく、女性自身が自分で保険に加入することがおすすめです。
結婚は人生最大のイベントであり喜ばしい出来事です。その幸せが生涯続けられるようにお手伝いできるのが保険見直し相談です。
